気になる企業: Novavax 新型コロナウイルス・ワクチンには、遺伝子組換えタンパク質とナノパーティクルの技術で挑む[2022/04/01] ID29176

はじめに

欧州では2021年12に承認されたVOVAVAXのCOVID-19ワクチンは、スパイクタンパク質を遺伝子組換えタンパク質で作りナノパーティクルに仕立てられており、既に日本で承認されているmRNAワクチン、ウイルスベクターワクチンとは異なる剤形です.

特徴

  1. スパイクタンパク質の遺伝子組換えタンパク質をナノ粒子化したワクチン
  2. 冷蔵庫保存可能
  3. 日本では,武田薬品工業が申請し,2022/04/19、厚生労働省の審議会で承認される見通しとなった後,迅速承認された.
  4. オミクロン株での効果は不明

NOVAVAX

NOVAVA社の新型コロナワクチンへのアプローチは、先進的とは言えないかも知れません。世界では、数社の医薬品メーカーが先行しています。例えば、Pfizer社とModerna社の新型コロナウイルスワクチンではmRNAAstrazeneca社ではウイルスベクターですが、NOVAVAX社のワクチンは、遺伝子組換えのスパイク・タンパク質を脂質をつかっさてNano Particle (ナノパーティクル)に整えている剤形(NVX-CoV2373)です。ナノパーティクルにする技術が先進的なのかも知れません。

事業内容

  • 組換えナノ粒子ワクチン及びアジュバントの探索・開発・商業化
  • 組換えナノ粒子ワクチン技術を用いて、既知疾患及び新興疾患に対応するワクチン候補物質を製造
  • パイプライン
    • 呼吸器合胞体ウイルス(RSV)
    • 季節性インフルエンザ
    • パンデミックインフルエンザ; H7N9ワクチン(Matrix-M使用、PI/II)
    • エボラウイルス;EBOVワクチン (Matrix-M使用)
  • 人用鉛アジュバントであるMatrix-M(TM)
  • 中東呼吸器症候群(MERS)の前臨床段階

提携

武田製薬工業は、Modernaに加えて、NOVAVAXとも提携を発表しています。

2021/09/07, 武田はTAK-019のコード名で、日本の自社工場におけるNVX-CoV2373及びMatrix-Mの製造技術移管を進めている。2022年初頭には供給開始を目指す。

(NovavaxのCovid-19ワクチンは、ModernaやPfizerのようにスパイク・タンパク質の設計図に当たるmRNAを投与するのではなく、ウイルスのスパイク・タンパク質そのものを投与する。タンパク質を医薬品にする場合、タンパク質の立体構造を工業的に自然と同じ立体構造になるようにコントロールできなければならない。一方、mRNAの場合は、細胞中でmRNAを鋳型にしてタンパク質が作られるため、その細胞が自然に持っている機能により、そのタンパク質は自然な構造になる。この違いが高いハードルになる場合がある。)

参考

NOVAVAX社 Home Page

https://www.novavax.com

Novavax Statement on Participation in Mix-and-Match COVID-19 Vaccine Booster Trial in the United Kingdom, May 21, 2021 at 2:25 PM EDT

既に、Phase 3の結果は出ており89.3%の有効性が発表されています。6月からUKにおいて、異なる試験が予定されています。

https://www.novavax.com

Novavax COVID-19 Vaccine Demonstrates 89.3% Efficacy in UK Phase 3 Trial, Jan 28, 2021 at 4:05 PM EST

https://ir.novavax.com/news-releases/news-release-details/novavax-covid-19-vaccine-demonstrates-893-efficacy-uk-phase-3

日本政府による当社が製造するNovavax社の新型コロナウイルス感染症ワクチン候補1億5,000万回接種分の購入について (2021/09/07)

https://www.takeda.com/jp/newsroom/newsreleases/2021/20210907-8288/

編集履歴

2021/01/30,Mr.HARIKIRI
2021/05/21,追記(事業内容、提携)
2021/09/08,追記(武田へ技術移管し2022年初頭に供給目指す)
2022/04/01,追記(日本で2022/4に承認予定)
2023/10/13,文言整備